主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

東海国立大学機構岐阜大学特任教授
浅野 浩志 氏

基調講演 再エネ導入加速に向けた電力ネットワークの次世代化について

今年2月のエネルギー基本計画では、DXやGXの進展に伴って電力需要が増加する見通しのもと、再エネ、原子力などエネルギー安全保障に寄与し、脱炭素効果の高い電源を最大限活用する方針が示された。実現の基盤となるのは地域間連系線、地内基幹系統を軸とする電力系統ネットワークの強化である。本講演ではこれまでの系統整備の取組を紹介しつつ、今後の政策の方向性について概観する。

資源エネルギー庁　電力・ガス事業部
電力基盤整備課長
添田 隆秀 氏

講演1 太陽光発電の最新動向と主力電源に向けたチャレンジ

世界における太陽光発電の新規導入量は2024年に600GWを超え、2014年からの10年間で15倍に急拡大した。一方、日本の新規導入量は減少傾向にあり、2024年は世界の0.9％程度（JPEA推定）に低下している。国の第7次エネルギー基本計画では2040年の電源構成における太陽光発電の割合は23％～29％とされている。この目標の達成には現状の3倍程度に累計導入量を増やす必要があり、その為には6つの課題解決に向けたチャレンジが不可欠である。

一般社団法人太陽光発電協会 事務局長
増川 武昭 氏

講演2 逆風下の洋上風力、市場の魅力を取り戻すためには

ウクライナ危機に端を発する世界的な経済環境の変化により、世界各国で洋上風力事業の入札不成立や事業撤退が相次いでいる。日本も例外でなく、国内最初の大型案件で事業撤退を経て、洋上風力促進の政策方針に疑問を投げかける声もあがっている。しかし、島国の日本にとって、再エネの大量導入における洋上風力の重要性はゆるぎない。日本で洋上風力事業を成立させ、根着かせていくために何が必要か。改めて事業者の目線で提起する。

一般社団法人 再生可能エネルギー長期安定電源推進協会
洋上風力委員会委員長
加藤 学 氏

休憩

講演３ 水素エネルギー社会の実現に向けた山梨県の取り組み

山梨県は、再生可能エネルギー由来の電力と水からグリーン水素を製造する「やまなしモデルP2Gシステム」により、カーボンニュートラル社会の実現を目指す。米倉山を拠点に、製造・貯蔵・輸送・利用までの一貫した社会実証を進め、県内外の工場や施設への導入が拡大。電化が難しい領域における化石燃料から水素へのエネルギー転換により、地域資源を活かしたグリーントランスフォーメーションGXを推進している。

山梨県企業局新エネルギーシステム推進課新エネルギー推進監
堀内 伸一 氏

講演４ 海外の再生可能エネルギー政策動向

欧州主要国や米国等の主要先進諸国・地域における再生可能エネルギー支援策とその状況、系統統合に向けた課題と取り組みの紹介を行う。また途上国でも再生可能エネルギー発電の市場取引が整備されている事例の紹介も行う。欧米では、特に米国とオーストラリアにおいて再エネと蓄電池といったインバータ型電源の普及に伴う課題について整理が行われており、そうした課題解決に向けや取り組みの紹介も併せて行う。

一般財団法人日本エネルギー経済研究所 研究理事
小笠原 潤一 氏

まとめ 本日のフォーラムのまとめと閉会の挨拶

東海国立大学機構岐阜大学特任教授
浅野 浩志 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

AIST RE研究センター太陽光システムチーム研究チーム長
大関 崇 氏

講演1 太陽光発電の導入拡大に向けた政策動向

我が国は再生可能エネルギーについて、地域共生を前提に、国民負担の抑制を図りながら主力電源として最大限の導入拡大に取組むこととしている。太陽光発電は2040年に現在の２～３倍の導入が見込まれており中心的な役割が期待されている。一方、太陽光発電は導入適地が限られる中、地域共生に関する課題や次世代型太陽電池への期待など新たな状況を迎えており、太陽光発電の導入拡大に向けた最新の政策動向を紹介する。

資源エネルギー庁省エネルギー新エネルギー部
新エネルギー課 課長補佐
野田 康一 氏

講演2 太陽光発電に関するNEDOの取り組み

NEDOでは太陽光発電開発戦略2025（NEDO PV Challenges 2025）を2025年３月に公開し、国の政策の下、本戦略を踏まえNEDOで取り組んでいる2050年カーボンニュートラルの実現に向けた太陽光発電の導入拡大を目指した技術開発と、グリーンイノベーション基金による研究開発・実証について紹介します。

NEDO再生可能エネルギー部
太陽光発電ユニット チーム長
山本 佳子 氏

講演3 太陽光発電の世界市場及び産業の動向

2024年の世界の太陽光発電の導入量は600GW台に到達し、累積導入量は2.2TWに達成した。2025年の導入量については、米国でのトランプ政権による政策変更や中国における制度変更などの影響も懸念されている。一方で、太陽光発電産業は、生産能力と需要とのギャップに直面する状況が継続している。本講演においては、世界における導入状況及び産業動向の現状を概括したうえで、今後の展望について述べる。

株式会社資源総合システム　企画部長 首席研究員
貝塚 泉 氏

講演4 太陽光発電協会の取組み（仮題）

世界における太陽光発電の新規導入量は2024年に600GWを超え、2014年からの10年間で15倍に急拡大した。一方、日本の新規導入量は減少傾向にあり、2024年は世界の0.9％程度（JPEA推定）に低下している。国の第7次エネルギー基本計画では2040年の電源構成における太陽光発電の割合は23％～29％とされている。この目標の達成には現状の3倍程度に累計導入量を増やす必要があり、その為には6つの課題解決に向けたチャレンジが不可欠である。

一般社団法人太陽光発電協会　事務局長
増川 武昭 氏

講演5 太陽光発電システムの国内外標準化の動向と次世代技術への対応

日本における太陽光発電システムの国内及び国際標準化について、システム構成要素に分解してその背景と現状を紹介する。これら標準化が品質保証、製品信頼性、市場形成、そして国際競争力の強化に果たす役割を明らかにするとともに、日本の標準化活動が国際次世代型太陽電池として注目されるペロブスカイト太陽電池の標準化動向について紹介する。

一般社団法人日本電機工業会
技術戦略推進部 新エネルギー技術課　課長
出口 洋平 氏

まとめ 本日のまとめと閉会挨拶

AIST RE研究センター太陽光システムチーム研究チーム長
大関 崇 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

東京農工大　教授
秋澤 淳 氏

講演1 実質的なZEB構築に資する太陽熱利用技術

カーボンニュートラル社会の実現に向けたZEB・ZEH普及では，創エネ発電のみならず熱利用分野の貢献も期待されている。また、建物における再生可能エネルギー利用を含むエネルギー消費削減は、災害時のエネルギー供給や、自国のエネルギーセキュリティ確保に資するものである。本講では、ZEB・ZEHの高度化に向けた太陽熱を含む再生可能エネルギー熱利用技術の適用事例を紹介しながら、この分野の重要性を議論する。

名古屋大学　教授
田中 英紀 氏

講演2 太陽エネルギー利用を最大限に：PV/Tソーラーパネルの挑戦と展望

太陽光発電と太陽熱利用を統合したPV/T （Photovoltaic/Thermal）ソーラーパネルは、 太陽エネルギー利用を最大化する次世代技術として注目されている。近年の学術研究では、その性能向上やシステム構築に関する多角的な検討が進められており、住宅から都市スケールまで幅広い応用可能性が示されている。本講演では、このPV/Tソーラーパネルの基本的な特徴と研究動向を概説し、普及に向けた課題と今後の展望について論じる。

東京理科大学　助教
寺島 康平 氏
講演要旨を見る

講演3 空気式太陽熱利用(OMソーラー)

太陽熱利用の一つである空気を熱媒にする空気集熱式ソーラーシステムは、集熱器内で空気を直接加熱し、住宅や建物内に取り込む方式である。日本の独自的な太陽熱利用の空気集熱式ソーラーシステム（通常、OMソーラーシステム）は、自然の力を利用して家全体を温めるパッシブシステムで、自然と共生する家づくりの流れを築き、現在も続く「OMソーラー」という独自の体系へと発展してきた。冬は暖房負荷の削減、春、夏、秋は太陽熱をお湯に変換して給湯負荷を削減して、年間住宅使用エネルギーの凡そ30％の省エネ効果がある。近年は太陽電池モジュールを集熱に活用するPVTも併用し、ZEH対応も可能となっている。さらに、ヒートポンプ技術も活用する高効率太陽熱利用システムも開発されている。

OMソーラー株式会社　取締役・技術部 部長
盧 炫佑 氏

講演4 「太陽熱は“貯めて使う」　～チリウヒーターの実践から家庭用から業務用まで広がる可能性～

チリウヒーターは、日本で最も歴史のある太陽熱温水器メーカーとして、家庭用から業務用まで太陽熱を「貯めて使う」技術を実践してきた。家庭用では給湯だけでなく、床下蓄熱による快適で省エネな暖房を実現。近年は給食施設や宿泊施設など、業務用の給湯・暖房への応用が拡大している。温暖化に伴い凶暴化する気候に耐える設計、太陽熱利用システムが活かせる業態への認知により、太陽熱の市場はさらに広がる可能性がある。

チリウヒーター株式会社　取締役副社長
川合 英二郎 氏

講演5 ヒートポンプ給湯器における太陽熱利用について

①長府製作所の紹介、②エコキュートとは？仕組みとメリット（自然冷媒、高効率、安全など）の説明、③太陽熱温水器とは？仕組みと特長（省エネ、発電より効率が良い、取得熱量が不安定など）の説明、④太陽熱温水器の具体的な使われ方：取得熱量が不安定なため補助熱源を接続するがエコキュートが接続されない理由、⑤解決方法の一例として弊社商品の紹介、⑥弊社が考える太陽熱の今後の課題

株式会社 長府製作所　技術部　部長
篠崎 雅史 氏

講演6 矢崎の 熱 ソリューション（農業施設）

世界的な人口増加に伴う食糧不足となるリスクに対し、農業も生産量拡大を求められている。しかし、世界の農業は,水不足、温暖化による不作、就農人口の減少など多くの課題を抱え、維持が困難になっている。世界中のさまざまな環境に適応し、最小限のエネルギーと水、および最小限の労働力で、安定した品質・量の収穫が期待できる『 環境適応型農業システム 』をご紹介する。

矢崎エナジーシステム株式会社
環境システム事業部 営業開発部
宮﨑 敦 氏

まとめ まとめと閉会あいさつ

ソーラーシステム振興協会　専務理事
原 人志 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

（株）LIXIL、LHT 商品本部 技術研究所 フェロー
石井 久史 氏

講演1 ペロブスカイト太陽電池が切り拓く建築分野の未来 －再生可能エネルギーと社会実装の最前線－

世界的な気候変動対策の中、日本は2050年カーボンニュートラルを目指し、再生可能エネルギー導入拡大を進めています。太陽光発電は急速に普及したものの、地域共生やBIPVの普及にも課題がいくつか存在しています。日本発のペロブスカイト太陽電池は軽量・柔軟性が高く、建築物への新たな設置方法が期待されます。経済産業省では、官民連携で量産体制や施工ガイドライン整備、需要家補助を推進しています。本講演では、建築物へのペロブスカイトの社会実装に向けた取組を御紹介します。

資源エネ庁省エネルギー・新エネルギー部
新エネルギー課 課長補佐
妙中 駿之 氏

講演2 PV建築の設計について

建築のZEB化が急務である現代において、建築にエネルギーを生み出す機能持たせることは非常に重要な課題となっている。その最も有力な手段である、PVを建築に設置する試みは、かなり以前から取り組まれているが、様々な障壁がありなかなか進んでいないのが現状である。PVを建築に設置することの課題と可能性について、設計者の立場から実例をふまえて解説する。

（株）日本設計 技術管理部 専任部長
宮崎 淳 氏

講演3 IEA PVPS TASK15での活動とBIPVのトレンドについて

建築外皮で起っている再生可能エネルギー導入への挑戦と課題について、ZEB化に向けて有効な手立ての一つであるBIPVにフォーカスし、最新動向を解説する。IEA PVPS TASK15では、BIPVの調査研究を行っているため、その活動内容の概要を簡単にご紹介するとともに、国内外で取り組まれているBIPV（事例を踏まえて）のトレンドについてもご紹介する。

（株）LIXIL、LHT 商品本部 技術研究所 フェロー
石井 久史 氏

休憩

講演4 都市建築と調和するペロブスカイト太陽電池 ～建材一体型太陽電池の可能性～

ペロブスカイト太陽電池は、インクを原料とし、高出力が期待される太陽電池である。パナソニック ホールディングスでは窓壁向け太陽電池として、意匠性と透過性を兼ね備え、様々なサイズに対応するガラス型ペロブスカイト太陽電池を開発中である。本講演では、都市空間における再生可能エネルギーの新たな実装手法として、建材一体型太陽電池の技術的可能性とその社会的意義を紹介する。

パナソニック ホールディングス株式会社ペロブスカイトPV事業推進室
金子 幸広 氏

講演5 PVモジュールガラスGMPVの最先端リサイクル技術

日本のPVモジュール廃棄量予測とリサイクルガイドラインの要点並びにPVモジュールガラスのセラミック製品への再資源化技術を紹介。IEAのPVモジュールリサイクルの国際ガイドラインTASK12とBIPVの国際定義TASK15の概要報告。また建築ガラス、自動車ガラスなど産業用途別ガラスの特徴とLCACO2削減計画やマテリアルズインフォマテックスMI研究紹介する。

一般社団法人ガラス再資源化協議会 代表理事
加藤 聡 氏

まとめ 本日のまとめと閉会挨拶

SDC名誉会長
大野 二郎（仮） 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

佐賀大学・九州大学　教授
吉田 茂雄 氏

講演１(基調講演) 洋上風力政策の現状と今後について

洋上風力発電は、再生可能エネルギーの主力電源化に向けた重要な電源である。本講演では、経済産業省の取り組みとして、再エネ海域利用法に基づく洋上風力発電の導入状況、浮体式洋上風力の普及に向けた政策の方向性、またインフレ等の事業環境変化を踏まえた対応等について紹介する。

資源エネルギー庁新エネルギー課風力政策室 課長補佐
宮川 将一朗 氏

講演２ 世界の風力発電、現状と今後の動向

世界の風力発電事業は、気候変動対策としての再生可能エネルギー需要の高まりや、燃料費高騰のリスク回避を目的としつつ、技術革新による発電コストの低減などの課題を克服し抱えながら近年急速に拡大している。特に、洋上風力発電は、陸上に比べて乱流強度やウィンドシアが小さいという利点を生かせることから、大規模な発電所を建設しやすいため、世界的に注目されている。しかし、2025年に入り、資材費の高騰を主因に、競争入札の中止や延期、事業者が撤退する案件が散見されるようになってきた。現状の風力発電市場の動向、地域ごとの導入政策の違い、今後の風力発電事業推進に必要な課題、方向性について紹介する。

株式会社風力エネルギー研究所　上席研究員
高橋 邦彦 氏

講演３ 五島市沖洋上風力事業が拓く洋上風力の未来

長崎県五島市沖で進められている「五島市沖洋上風力事業」は、日本初の商用浮体式ウィンドファームであり、日本における洋上風力の先駆的取組として注目されている。本講演では、事業の経緯や成果、85％に達する高い国産化率および地域経済への波及効果を概説する。さらに、浮体式を中心とした洋上風力の現状と課題を整理し、技術革新や地域共生、産業基盤の強化を通じて、日本の洋上風力が今後どのように発展していくか、その将来展望を示す。

戸田建設株式会社、日本風力エネルギー学会理事
松信 隆 氏

休憩

講演４ 浮体式洋上風力建設の量産化について

洋上風力産業ビジョン（第2次）で浮体式の案件形成容量目標は40年で45GWのうち15GWとされた。これは事実上年間1.5GWであり、建設の量産化が前提となる大きな目標である。量産化のポイントは①建設過程を標準化させて優れた要素技術を取り込みやすくすること、②律速段階となる工程に余力を持たせること、③維持補修体制を確立することである。基地港湾と海上作業基地を組合せ、この量産化体制をいかに構築すべきかを提言する。

浮体式洋上風力建設システム技術研究組合 理事長
野口 哲史 氏

講演５ 浮体式洋上風力の課題とFLOWRAの取組み

日本においては洋上風力の設置海域が領海から排他的経済水域（EEZ）まで拡大され、浮体式洋上風力の導入が期待されている。しかしながらその実現には様々な課題がある。浮体式洋上風力技術研究組合（FLOWRA）は、浮体式洋上風力の早期社会実装に向けて共通基盤技術の開発をはじめとする諸課題解決に取り組んでいる。このたびその取り組み内容をご紹介するとともに今後の展望について詳述する。

浮体式洋上風力技術研究組合 理事長
寺﨑 正勝 氏

まとめ 本日のまとめと閉会挨拶

(国研)産業技術総合研究所エネルギー・環境領域
風力エネルギーチーム研究チーム長
嶋田 進 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

国立研究開発法人産業技術総合研究所名誉リサーチャ
坂西 欣也 氏

講演1 バイオマス利用の新展開ー炭素資源としての可能性

バイオマスはこれまで再生可能電力の固定価格買取制度によってその導入が進められてきたが、法律の導入後１０年以上が経って、他の再生可能エネルギーである太陽光、風力の発電コストと、これに連動する買取価格が大きく低下したのに対し、バイオマスの発電コストは低下が見られない。他の再生可能エネルギーとの違いとして、炭素を含む化学エネルギーとしての位置づけを生かした利用が求められる。その一環として、バイオマスの炭素源としての利用の可能性を紹介する。

広島大学 教授
松村 幸彦 氏

講演2 時空間モデルによるビジネス地域林業と木質バイオマス生産

森林は人間が収穫し利用する地域林業の産業空間である。そこは複数の所有者が方針をもって経営している、地理と時間に拘束された目的を持った生物育成空間である。それを、System Dynamics モデルで表現し、地域林業のデザインツールを構築して、実証実験している。モデルは、GISによって地理情報とリンクし、SDモデルによってシミュレーション評価、設計し、Unityによって３D映像表現する。

東京大学 特任研究員
仁多見 俊夫 氏

講演3 化石燃料に依存しないエネルギー・物質生産：微細藻類の環境価値と産業化に向けた支援事例

微細藻類は食料と競合しないエネルギー生産・化石資源代替原料として大きな注目を集めており、ここ20年間で大規模での安定培養や副産物の利活用等の研究開発が着実に進んできている。一方で、微細藻類の産業価値を考える上では、産物の市場価値だけでなくその環境貢献度の評価も同様に重要である。本講演では、当協会における社会実装に向けた取り組み事例をLCA（ライフサイクルアセスメント）の視点を含めて紹介させていただく。

一般社団法人日本微細藻類技術協会(IMAT)事務局長
野村 純平 氏

講演4 太陽光の力による嫌気性バイオマス変換の促進戦略

廃棄物の効果的な処理と再生可能エネルギーの生産は、持続可能な社会の実現に不可欠です。本講演では、嫌気性消化を基盤としたバイオマス資源の有効利用に焦点を当て、アンモニア阻害に対し光刺激を活用した革新的バイオリアクターの設計と成果を紹介します。特定波長による微生物活性化やメタン生成促進を通じ、太陽エネルギー利用の最適化と循環型社会への応用可能性を探ります。

京都先端科学大学　講師
ZHU YUNXIN 氏

まとめ 本日のまとめと閉会挨拶

広島大学 教授
松村 幸彦 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

山梨大学 クリーンエネルギー研究センタ― 教授
犬飼 潤治 氏

講演１ GX実現に向けた水素の役割 と将来展望

我が国のグリーン成長戦略では、「電源の脱炭素」と「電化」をカーボンニュートラル実現の柱としている。一方で、CO2排出量の約6割は産業や運輸などの非電力部門から排出されており、これら部門で消費される燃料および原料を水素や、水素を含む燃料等に代替していくことが期待される。本講演では、GX実現に向けた水素の役割や、水素の社会実装に向けて鍵となる輸入水素および国内製造水素の現状と課題について述べる。

一般財団法人電力中央研究所
エネルギートランスフォーメーション研究本部 研究参事
市川 和芳 氏

講演２ FREAにおけるアンモニア合成・利用技術

アンモニアは水素キャリアならびにカーボンフリー燃料として活用されることが期待されている。一方で、カーボンニュートラル達成に向けては、再生可能エネルギーを利用して合成するグリーンアンモニア合成プロセスの開発が必要である。ここでは、再生可能エネルギー由来の電力の変動性を考慮したアンモニア合成プロセス技術ならびにアンモニア燃焼利用技術について紹介する。

国立研究開発法人産業技術総合研究所エネルギー・環境領域
再生可能エネルギー研究センター　研究センター長
難波 哲哉 氏

講演３ 山梨大学における水素・燃料電池用触媒・電解質材料研究の現状

山梨大学では、これまで長年にわたり、燃料電池や水電解装置に用いられる触媒や電解質などの材料の研究に取り組んできました。本講演では、現在各国で競争的に進められている燃料電池の大型商用自動車向けの触媒や担体、電解質材料の研究開発や、グリーン水素製造用のPEM型水電解装置の広範な普及に求められる貴金属使用量の大幅低減、および、今後の進展が期待されるAEM型水電解装置の電解質材料及び触媒の研究開発について、最新の成果をご紹介します。

山梨大学 水素・燃料電池ナノ材料研究センター
センター長・教授
飯山 明裕 氏

休憩

講演４ 燃料電池商用車(HDV)　2035年ロードマップ目標に向けたPEFC評価解析プラットフォーム事業の成果と今後の展開

2050年カーボンニュートラル達成には運輸部門でのCO2削減に有効な燃料電池商用車(HDV)の商品化が求められる。2020～2024年度に実施したPEFC評価解析プラットフォーム事業では、HDVの2030年目標のIV特性達成に向けた材料の研究開発を、マテリアルインフォマティクス、シミュレーション、材料解析・分析、電気化学評価がアカデミアと産業界が連携して推進し、2030年度目標IV特性をほぼ達成することができた。次期事業では2035年度目標達成に向けた事業に着手している。

技術研究組合FC-Cubic　専務理事
小島 康一 氏

講演５ 水電解：日本アカデミアのアプローチ ― JST-GteX WInGプロジェクト

日本のアカデミアが主導する水電解研究の最新動向を紹介する。本講演では、JST-GteX「WInG（Water Electrolysis for Innovative Green Hydrogen）」チームプロジェクトを中心に、強力な材料研究基盤を有する日本の学術コミュニティが、システム全体の要件から材料・電極・電解質設計を逆算する“バックキャスト型アプローチ”を展開していることを示す。材料化学、電解質工学、オペランド分光、マルチフィジックス解析を融合させ、イリジウム使用量低減や中性条件での高効率水電解などの成果を報告する。原子スケールの理解からシステム設計・社会実装へとつなぐ、日本の学術的挑戦の方向性を展望する。

東京大学工学系研究科 教授
高鍋 和広 氏

まとめ 本日のまとめと閉会挨拶

国立研究開発法人産業技術総合研究所 FREA所長
古谷 博秀 氏

主催者 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

司会者 本日の趣意

一般社団法人海洋エネルギー資源利用促進機構
理事 東京事務局長
髙 清彦 氏

開会挨拶 OEA-Ｊ代表　会長

一般社団法人海洋エネルギー資源利用促進機構
会長、東京大学名誉教授
高木 健 氏

講演１ 海洋開発等重点戦略について

我が国は四面環海で、世界第６位の広大な管轄海域を有す。この海洋の有するポテンシャルを最大限に活用し、我が国の国力の向上など、国益につなげていくことが重要。海洋の開発・利用に関する施策のうち、国益の観点から特に重要であって、各府省の取組に横ぐしを刺して、府省横断で取り組むための具体の戦略として、「海洋開発等重点戦略」を、令和６年４月26日に総合海洋政策本部において決定し、取組を強力に推進していく。

内閣府総合海洋政策推進事務局　参事官
渡辺 信彦 氏

講演２ 風力及び海洋エネルギー利用に関わるNEDOの取組み

NEDOは2010年頃から洋上風力発電及び海洋エネルギーに関する技術開発・実証プロジェクトを推進してきた。洋上風力発電に関する我が国の状況はこの十数年で大きく変化しており、その変化に合わせてNEDOが行ってきた様々な取り組みについて報告する。海洋エネルギーについては、2010年代に実施した発電システム研究開発・実証事業について報告するとともに、提案公募型の事業で実施したテーマについて紹介する。

新エネルギー・産業技術総合開発機構
再生可能エネルギー部風力・海洋ユニット　チーム長
大庭 宏介 氏

講演３ 潮流発電実証事業と商用化への取組み

再生可能エネルギーの導入拡大に向けては、海の力を活かした発電への期待が高まっています。九電みらいエナジーは環境省事業として、2019年度から長崎県五島市沖で潮流発電の実証に取り組んでいます。本年度は国内初となる商用スケールの大型潮流発電機を設置・運転し、実際に電力系統に接続、「ＣＯ２フリー」の電気を五島市内に送電するなど、商用化に向け技術や事業性を着実に高めています。本講演では、その取組みについて紹介します。

株式会社九電みらいエナジー執行役員 事業企画本部副本部長
濱田 雄史 氏

休憩
OEAJ委員会研究報告

講演４ 洋上風力発電の動向

洋上風力発電は、第7次エネルギー基本計画においても再生可能エネルギー主力電源化の切り札とされ、EEZへの展開に向けて再エネ海域利用法が改正されるとともに、浮体式を中心に技術開発が実施されている。本講演では、これらのトピックについて概説する。

海上技術安全研究所 特別研究員
石田 茂資 氏

講演５ 波力発電の動向

海洋エネルギー資源利用推進機構（OEA-J）波力分科会の活動内容と国内外の取組について報告する。また、欧米における波力発電に関する政策、各国における波力発電装置の開発、新しい国際ガイドライン等について報告する。EEZへの展開に向けて再エネ海域利用法が改正されるとともに、浮体式を中心に技術開発が実施されている。

佐賀大学海洋エネルギー研究所　准教授
今井 康貴 氏

講演６ 海流・潮流・潮汐発電の国内外の動向

OEAJ海流・潮流・潮汐分科会の活動内容を中心とした報告を行う。具体的には，国内外の海流・潮流発電技術の開発動向と進捗について概要を報告する。また，今後の当該技術開発を推進していくための課題や技術の展開先（国内外）についてもその実現性を含めて示す。

広島工業大学 工学部環境土木工学科 教授
石垣 衛 氏

講演７ 海洋再生可能エネルギーの環境影響評価の現状

海洋エネルギーの環境影響評価は、単機または数基のデバイスに対しては様々な知見が積み上げられてきた。海洋エネルギーがアレイとなった場合の環境影響評価等、IEA-OES-Environmentalでの最近の取り組みを紹介する。

東京大学生産技術研究所　教授、生物環境分科会長
北澤 大輔 氏

講演８ 海洋温度差発電の国内外の動向

海洋温度差発電は、国内および海外で社会実装のステージに向かっている。特に、久米島モデルの国際展開、JICAの海外でのFSや浮体式OTECの実証などが推進され概説する。また、JST/JICAの支援で実施されたマレーシアとのOTECに関する事業も報告する。

佐賀大学海洋エネルギー研究所　教授
池上 康之 氏

講演９ 海洋再生可能エネルギーの現状

海洋再生可能エネルギーは、平成25年に閣議決定された第二期海洋基本計画において具体的に取組方針が示されたが、その後の海洋基本計画では明確な方針は示されていなかった。今回、海洋産業プラットフォーム会合の場で現状をレビューしたので概要を報告する。

深田サルベージ建設
坂本 隆 氏

まとめ 本日のまとめと閉会挨拶

一般社団法人海洋エネルギー資源利用促進機構 理事 事務局長
池上 康之 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

産業技術総合研究所 地熱チーム長
山谷 祐介 氏

講演１ クローズドループを利用した地熱開発について

ここでは高温の地層からクローズドシステムの地中熱交換器によって地熱エネルギーを抽出する方式を先進的クローズドループ方式と呼ぶ。海外ではこの方式による地熱開発が始まっており、ドイツのGeretsriedではカナダの会社が提案しているEavor-Loopによる商業用地熱発電所の建設が行われている。また、米国のザ・ガイザーズでは米国の会社が提案しているGreenLoopの実用性実証プロジェクトが行われている。これらの方式と、かつてマグマ発電のための基礎的研究としてサンシャイン計画で研究が行われたDCHE方式を紹介する。

元産業技術総合研究所
盛田 耕二 氏

講演２ Quaise Energy’s Challenge Toward Deep Geothermal / Expectations from an Investor

Quaise Energyは米国発の地熱スタートアップ。核融合技術を応用した独自の掘削技術により、高温硬質岩盤での掘削を可能にし、従来経済性の成り立たなかった深さでの地熱発電の実証事業化を進めている。同技術により発電量(/1坑)の約5倍の増加、発電コスト低減と適地拡大が期待される。人工的貯留層を造成するEGS方式により地理的制約の緩和も図る。三菱商事は2024年に同社に出資、技術開発のモニタリング・支援を行いつつ、同社技術を活用した次世代型地熱発電の事業化を目指している。

三菱商事株式会社 電力ソリューショングループ
菊入 瑞葉 氏
Quaise Energy
'Kevin Bonebrake 氏

講演３ 地熱発電所の硫化水素測定を効率化する取り組み

NEDO委託研究「IoT硫化水素モニタリングシステムの開発」（2021～2025年度）では、地熱発電所の環境アセスメントにおける大気中のごく微量の硫化水素の測定を効率化するために、新たに低濃度向けの可搬型連続測定器を開発している。環境アセスメントだけでなく、これまで屋外で連続測定が難しかった様々な分野の硫化水素測定に活用が期待される。プロジェクト最終年度にあたり成果の見通しと今後の展望について報告する。

東北緑化環境保全 事業本部 環境調査部
岡田 真秀 氏

講演４ 機械学習による地熱開発のための試掘有望地抽出

容積法による地熱ポテンシャル評価は，高温域を抽出する上では有効だが，透水性や貯留構造等からなる複雑な地熱系の評価は困難であり，試掘有望地の抽出には至らない。複雑な地熱系を評価するには，地質・地球物理・地化学等の多様な地球科学情報を統合的に解釈することが有効である。本講演では，これらの情報を活用し，地熱開発のための試掘有望地域と非有望地域を高精度に分類する機械学習モデルについて報告する

産業技術総合研究所 主任研究員
鈴木 陽大 氏

休憩

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

ジオシステム株式会社 代表取締役
高杉真司 氏

講演１ 全国の地中熱利用（クローズドループ）：扁平型Uチューブを活用したZEB化実施例の経過報告

弊社は2008年に長野県地中熱利用促進協議会へ入会し、地中熱システムの導入実績は50件以上となった。その中の一つで2023年10月に開所した弊社新事務所のZEB化実施例について紹介する。新事務所１階の空調に地中熱を利用しており、熱交換器には扁平型Uチューブを活用している。２年間通じての運転実積がまとまったので、地中熱利用システムがZEB建築へ貢献している度合いについて発表する。

株式会社 角藤
前田 敬文 氏

講演２ 全国の地中熱利用（オープンループ）：地中熱ヒートポンプを採用した『ZEB』オフィス

地中熱を利用して『ZEB』の認証を取得した事例として、広島銀行十日市支店（延床面積：1,962m²，竣工：2023年）を紹介する。中国山地の盆地に位置し、冬期は積雪を伴うほど寒冷な地域でありながら、夏期は高温のため、熱源の温度が安定している井水を利用した地中熱ヒートポンプ（オープンループ方式）を採用した。『ZEB』の認証取得までの経緯や採用技術を中心に、運用実績も一部交えながら紹介する。

竹中工務店 設計本部
廣江誠人 氏

講演３ 高効率の熱交換器を利用した温泉廃熱の農業利用の試み

地中熱を用いた空調システムのコスト縮減対策として、掘削費用とヒートポンプ設備費用の縮減が挙げられます。熱資源としての温泉廃熱がある場合、両方の費用を縮減することができ、導入のための障壁が低くなります。ここでは、青森県深浦町において、高効率の熱交換器を用いて温泉廃熱を空調利用し、付加価値の高い農産物「チェリモヤ」を試験的に生育させた事例を紹介します。

株式会社日さく
高橋直人 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

NEDO半導体・情報インフラ部パワエレチームPJマネージャー
山口 浩 氏

講演１(基調講演) エネルギーシステムインテグレーション：不確実下のエネルギーネットワークの形成

化石燃料の資源制約、温暖化ガスの排出削減、紛争や需要増などへの対応などを含め、環境・エネルギー分野における電力部門の役割は大きい。エネルギーは、供給・需要・貯蔵への分散資源の大量導入で双方向に変わる大転換期にある。本講演では、エネルギーネットワークにおいて、同期機の運用容量の低下、再エネの長期の出力低下、二次エネルギーの導入と需要の開拓などあらたな問題を、不確実なシナリオの中で解決する方向性について議論する。

東京大学生産技術研究所　特任教授
荻本 和彦 氏

講演２ 分散エネルギーシステム構築に向けた政策動向

第7次エネルギー基本計画では、電力システムの柔軟性を供出するにあたり、蓄電池は、再エネ等で発電された電力を蓄電し、夕方の需要ピーク時などに電力供給できるほか、迅速な応答性を有する調整電源として、ＤＲは需給バランスを確保するための需要側へのアプローチ手段として重要であるとし、蓄電池・ＤＲの活用促進について記載している。第7次エネルギー基本計画を踏まえた、蓄電池・ＤＲに関連する最新の政策動向について解説する。

資源エネルギー庁　省エネルギー・新エネルギー部
新エネルギーシステム課　課長
山田 努 氏

講演３ 2035年に向けたAI・デジタル技術とエネルギーの協調と課題

エネルギーをめぐる将来環境の不確実性が高まる中、注目すべき新たな電力需要として、生成AIなどのデジタル技術の指数関数的な発展に関心が集まっている。AIは、その基盤となるデータセンターなどで膨大な電力を消費する一方、新技術の開発などでエネルギートランジション自体を促進する潜在力も持つ。本報告では、2035年のAIとエネルギーの相互関係について未来像の描出を試みるとともに、AI・デジタル化を支えるエネルギーシステムを展望する。

株式会社日立総合計画研究所
研究第一部　政策・環境グループ　主任研究員
藍木 信実 氏

休憩

講演４ 都市ガスの未来図：天然ガス・e-methaneが拓く都市ガス業界のカーボンニュートラル戦略

第7次エネルギー基本計画で重要性が再確認された天然ガス。その将来的なカーボンニュートラル（CN）化は、e-methane（e-メタン）やバイオガスなど多様な手段の組み合わせで実現を目指します。本講演では、都市ガス業界が描くCNなガスの未来像を提示し、特にe-メタンについては、社会実装に向けた最新の取り組みと課題を深掘りします。ガスインフラを活用した脱炭素化の最前線にご注目ください。

日本ガス協会企画部エネルギー・環境グループマネジャー
兼カーボンニュートラル推進センター長
奥田 篤 氏

講演５ 再エネ利用、炭素循環、熱利用等のEMS実証の紹介

カーボンニュートラル社会の実現には、エネルギーの循環利用を支える多様な技術が必要です。本講演では、CO₂回収・再利用や、水素・合成燃料の活用技術に加え、再生可能エネルギーを安定的に導入するための電力貯蔵・変換技術の取り組みを紹介します。

株式会社豊田中央研究所エマージングエナジー研究部門部門長
小坂 英雅 氏

まとめ 本日のまとめと閉会挨拶

NEDO半導体・情報インフラ部パワエレチームPJマネージャー
山口 浩 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

一般財団法人省エネルギーセンター 調査部 参事役
平野 聡 氏

基調講演 省エネルギーに関するシーズ技術研究開発の取り組み

国立研究開発法人省エネルギー技術研究部門では、エネルギー資源の有効利用、温室効果ガス排出削減を目指して、エネルギーを効率的に変換・利用するさまざまなシーズ技術の研究開発に取り組んでいます。本講演では特に熱・機械を中心としたエネルギー変換・利用に関する当部門の最新の技術開発事例をご紹介いたします。

国立研究開発法人産業技術総合研究所
省エネルギー技術研究部門長
古瀬 充穂 氏

事例１ 温泉排湯熱を利用した省エネ、省CO2熱源システム

北海道蘭越町にある温泉施設　蘭越町交流促進センター幽泉閣が　築約２０年経過し燃料費の高騰、真空式温水器の老朽化という課題に直面し運営を続けていたが　既存のロードヒーティング用温泉排湯槽を利用し真空式温水器を主熱源の排湯熱利用ヒートポンプに更新し、井水給湯、上水給湯、暖房等の温度状態、燃料使用量、電力使用量を計測して　エネルギー、CO2の削減を検証した。

池田煖房工業株式会社リニューアル工事部工事長
竹谷 清彦 氏

事例２ 工場低温排熱と再生可能エネルギーによる工場の脱炭素化

冷却水として使用する井水の熱と生産設備の排熱を熱源とする地中熱・排熱統合ヒートポンプシステムを中心に、製造工場で展開する一連の省エネの取り組み。気候変動の状況に適応するべく、新築工場内への冷暖房空調設備の設置を契機に、既存工場にも展開して、垂井・茨城・熊本の三箇所合計で原油換算年間594 kL、削減率31.2％の省エネを達成。化石燃料を大幅に削減しながら、地域のエネルギー資源を積極活用しています。

未来工業株式会社製造部設備推進課
前田 精志 氏

事例３ 敷地内エネルギーの3Rによるサーキュラエコノミーの取組み

アクアイグニス仙台は、仙台市東部沿岸部の藤塚地区における災害復興のシンボルとして開業した観光商業施設である。施設内温泉棟に再エネ設備を導入し、地中熱・排水熱・排ガス熱・排気熱及びその面的利用に取組んでいる。これらのシステム概要の説明と共に運転の利用状況、課題、今後に向けた運用方法などの検討、普及拡大に向けたシステムなどについての考察する。

クラフトワーク株式会社 専務取締役
益子 暁弐 氏

事例４ ヒートポンプ式蒸発濃縮装置による焼酎廃液の処理

1949年創業の株式会社ササクラは、船舶用造水装置から始まり、現在では水・熱・音の分野において、環境改善や省エネ性能に優れた技術で社会に貢献している。水分野では、ヒートポンプ式蒸発濃縮装置が高く評価されており、本講演では、三機工業様を通じて福徳長酒造様向けに納入した焼酎廃液削減を目的とした同装置について、省エネ性能や導入過程、運用状況をご紹介する。

株式会社ササクラ 執行役員水処理事業部長
井上 智裕 氏

まとめ 本日のまとめと閉会挨拶

横浜国立大学 名誉教授/学長特任補佐
佐土原 聡 氏

主催者挨拶 第20回再生可能エネルギー展示会＆フォーラムの意義

特非活動法人再生可能エネルギー協議会 理事長
大和田野 芳郎 氏

リーダー挨拶 本日のフォーラムの開催にあたって

早稲田大学　教授
宮川 和芳 氏

講演１ 水力発電の活用促進に向けた課題解決の取組み

第７次エネルギー基本計画において、水力発電は、安定した出力を長期的に維持することが可能な脱炭素電源として位置付けられ、その活用促進が掲げられている。一方で、2040年度需給見通しに示された挑戦的な目標を実現するためには、さらなる取組みが必要である。本講演では、取り巻く制度や環境の変化を振り返りつつ、今後の活用促進に向けた課題解決の取組みについて展望する。

一般財団法人新エネルギー財団 理事水力・地熱本部長
小林 雅一 氏

講演２ 一般水力発電の柔軟運用の課題と展望

水力発電の柔軟な運用には、水車発電機の起動停止や、非設計流量における運転範囲の拡大、高速な出力調整が求められる。しかし、このような運用を行うためには、過渡応答や流動不安定により生じる過大な変動荷重の作用やキャビテーション壊食など、水車の信頼性を損なう可能性のある現象への対策が求められる。本講演ではこれらの現象の概論、並びに水力発電の柔軟性向上のための最新の技術動向について紹介する。

一般財団法人電力中央研究所サステナブルシステム研究本部
気象・流体科学研究部門　上席研究員
米澤 宏一 氏

講演３ 昨今の揚水発電の運用実態

揚水発電は、従来、夜間にポンプ運転を行い昼間に発電運転を行うことで、ピーク需要に対応する役割を担ってきました。昨今では、変動性再生可能エネルギーの導入拡大に伴い、その出力変動を補完するため、蓄電機能や需給調整機能を活かしたポンプ運転や発電運転を実施するなど、役割が変化しています。本講演では、昨今の揚水発電を取り巻く状況を踏まえ、運用実態と課題について、具体的な運転事例を交えて紹介します。

関西電力株式会社 水力事業本部計画グループ マネジャー
吉田 健太郎 氏

休憩

講演４ 再エネ時代を支える揚水発電技術

太陽光や風力など、変動型再生可能エネルギーの導入拡大に伴い、電力の需給調整を担う揚水発電の重要性がますます高まっています。本講演では、揚水発電に用いられるポンプ水車や発電電動機の技術発展の経緯と最新動向、ならびに調整力向上に寄与する可変速揚水発電システムについての最新技術や特長について解説します。さらに、これらの技術が電力の安定化にどのように貢献しているか、近年の事例を交えて紹介します。

東芝エネルギーシステムズ株式会社京浜事務所エキスパート
長田 大 氏

講演５ これからの中小水車に求められるものと開発事例

容量3MW以下の中小水力は未利用包蔵量が多いものの、活用は進んでいない。太陽光や風力などノンファーム電源が増える中、出力制御が可能な水力発電には系統安定化への貢献が求められている。中小水車では、コスト低減や運転範囲の拡大に加え、地元企業が設計・製造・導入・運用を担い、地域内で経済循環を生むことが未利用水力の利用促進に重要である。ここではこれらの課題を踏まえて実施されている技術開発事例を紹介する。

信州大学　総合工学研究科 准教授
飯尾 昭一郎 氏

まとめ 本日のまとめと閉会挨拶

早稲田大学　教授
宮川 和芳 氏